納豆の「東高西低」を検証する

納豆の消費量に関して「東高西低」と評されることが多いが、関西で納豆が普及してきた今もそうなのか、実態をデータで探ってみた。

納豆の消費量については全国的なデータが得られないため、総務省統計局が公表している2006年の2人以上の世帯(農林漁家世帯を除く)を対象とした家計調査での納豆の都道府県庁所在市別・地方別家計支出金額の結果を用いた。無論、納豆の小売価格も地域によって異なるため、厳密には支出金額と消費量が一致するとは言えないが、ここでは大目に見る。また単に支出金額を比較するよりも、食料に対する支出金額中に占める納豆の金額を見ることで、より地域的な嗜好性が表れると推測し、都道府県庁所在市別・地方別に食料全体に対する納豆の支出金額の比率を割り出した(下図)。



全国平均の食料支出金額は年間89万2,116円、納豆の支出金額は3,847円。よって全食料費に占める納豆の割合は0.43%。ちなみに豆腐(6,416円)は0.72%だった。都道府県庁所在市別で比率が最も大きいのは、やはり本場の水戸で0.72%。次いで福島0.71%、盛岡0.62%、前橋0.62%、青森0.62%、仙台0.60%と続き、東北〜関東地方が占めている。逆に比率が最も小さいのは、和歌山で0.20%。次いで大阪0.24%、神戸0.27%、高知0.28%、岡山0.30%、徳島0.30%、鳥取0.30%と続き、近畿、中国、四国地方が占めている。だが、札幌は鹿児島より低く、九州は北九州を除いていずれの市も0.4%を超えており、「東高西低」は間違いないが、本州においてのことだと分かる。

地方別の比率を割り出すと、北海道0.54%、東北0.67%、関東0.49%、北陸0.44%、東海0.35%、近畿0.29%、中国0.34%、四国0.29%、九州0.44%、沖縄0.39%。近畿と四国地方はともに0.3%を割り込み、依然として食料支出に占める納豆比率の低さが際立っている。

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通りすがりの夢想家。元(にして最後の)「トーヨー新報」編集人。現在は、一介の編集素浪人?



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「トーヨー新報」は、昭和33年(1958)創刊。大豆加工品(豆腐・油揚げ、納豆、豆乳、湯葉、凍り豆腐、もやし等)、こんにゃく、総菜業界をメイン購読者層に、月3回の旬刊紙「トーヨー新報」や業界関連データブック『豆腐年鑑』を発行。平成25年(2013)12月21日号、第1851号をもって終刊に至る。

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