世帯主年齢別に見る豆腐の消費状況

少子高齢化が進むにつれ、高齢者の社会保障費の増大や労働人口の減少など様々な問題が生じ、社会的活力の衰退が深刻視されている。少子高齢化社会を迎えて、人口構造の変化は豆腐の家計支出にいかなる影響を及ぼすのだろうか。総務省統計局が公表している2007年の「家計調査」(対象は2人以上の世帯)において、世帯主の年齢階級別に見た詳細結果表から豆腐に関するデータを抽出した。

豆腐に対する家計支出金額の平均は1年間で6,492円、購入数量は75.06丁である。年齢階級別に見ると、29歳以下が3,516円で49.08丁、30〜39歳が4,359円で58.20丁、40〜49歳が5,703円で72.25丁、50〜59歳が7,151円で82.42丁、60〜69歳が7,563円で82.85丁、70歳以上が7,114円で75.95丁となっている。支出金額と購入数量のそれぞれ平均を100として、年齢階級別の指数を算出した。

豆腐200806

支出金額、購入数量ともに世帯主の年齢が50歳以上は指数が100を上回っている。どちらも70歳以上になると60〜69歳より数値は下がるが、全体を見ると世帯主が50歳以上の世帯で豆腐の消費は多い。これを見る限り、高齢化によって豆腐の消費量が極端に減る事態はないだろう。しかし問題は少子化で、子どもが少なくなれば、いずれ豆腐を好んで食べる50歳以上の人口も減ることになる。

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通りすがりの夢想家。元(にして最後の)「トーヨー新報」編集人。現在は、一介の編集素浪人?



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「トーヨー新報」は、昭和33年(1958)創刊。大豆加工品(豆腐・油揚げ、納豆、豆乳、湯葉、凍り豆腐、もやし等)、こんにゃく、総菜業界をメイン購読者層に、月3回の旬刊紙「トーヨー新報」や業界関連データブック『豆腐年鑑』を発行。平成25年(2013)12月21日号、第1851号をもって終刊に至る。

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