近年の豆腐購入数量

先日、某テレビ局から「京都の豆腐の消費量は減少しているのか?」との問い合わせを受けた。即答を避け、調査のための時間を貰い、統計資料に当たってみるのだが、信頼すべきデータで消費量に関連するものとしては、総務省統計局の「家計調査」しか思い当たらない。豆腐については、毎月〜毎年の1世帯当たり支出金額、購入数量、1丁当たり平均価格、100世帯当たり購入頻度、購入世帯数(1万分比)が公表されている。核家族化の進行により、世帯数が増えているとはいえ、1世帯当たりの購入数量をたどってみれば、消費量の増減について、何らかの推計を用意できるだろうと考えた。

電話を入れてきたテレビ局の担当者としては、食の洋風化などにより、豆腐の消費量は減少しているだろうとあらかじめ想定していたふうだが、ある意味、意外な結果が出た。「家計調査」の結果は、対象とする世帯の種類別に公表されているが、参照したのは2人以上の(全)世帯、勤労者世帯を含むものである。平成12年(2000)から平成24年(2012)までの1世帯当たり購入数量について、全国、近畿地方、京都市の数値を抽出して、にまとめた。わかりやすく、折れ線グラフも作成してみる。

製表した13年間の平均を取ると、1世帯当たりの豆腐の購入数量は、全国で75.30丁、近畿で72.34丁、京都で66.73丁という計算になる。古来、多数の寺社が存し、著名な湯豆腐店もあまたの京都(および近畿)の購入数量が全国平均を下回っているのも意外だが、近年、多少のアップダウンがあるにせよ、これでは減少傾向にあると言い切れまい。何より平均価格(単価)の下落、それに伴う支出金額の減少が、豆腐の購入数量までも減少しているような思い込みを与えているのではないか――と考えさせられる統計データである。



豆腐201306
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通りすがりの夢想家。元(にして最後の)「トーヨー新報」編集人。現在は、一介の編集素浪人?



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「トーヨー新報」は、昭和33年(1958)創刊。大豆加工品(豆腐・油揚げ、納豆、豆乳、湯葉、凍り豆腐、もやし等)、こんにゃく、総菜業界をメイン購読者層に、月3回の旬刊紙「トーヨー新報」や業界関連データブック『豆腐年鑑』を発行。平成25年(2013)12月21日号、第1851号をもって終刊に至る。

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