こんにゃくの消費実態調査

総務省統計局は、国民生活の実態について、家計の収支および貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、全国および地域別の世帯の消費・所得・資産に係る水準、構造、分布などを明らかにすることを目的として、「全国消費実態調査」を行っている。昭和34(1959)年の第1回調査以来、5年ごとに実施されており、最新の調査結果は10回目となる平成16(2004)年のものである。その中から、こんにゃくに対する消費支出額を抜粋し、地方別・都道府県別に下表にまとめた。

地方別に見ると、やはり東北が強い。1世帯当たり1か月間で277円、食料支出に占めるこんにゃくの消費額は0.36%となっている。北陸、東海、四国、近畿、中国、北海道、関東の7地方が200円台前半、九州は200円を割って196円。最少となる沖縄は、位がひとつ下がって98円。食料支出に占めるこんにゃく消費額の割合で見ると、東北に次いで、四国、北陸、北海道、東海、中国、近畿、九州、関東、沖縄の順で多い。食料支出に占める割合でも、沖縄は0.18%と0.20%を下回り、やはり消費量自体が少ないもよう。

都道府県別にこんにゃくの消費額を見ると、断トツで山形が1位。381円を記録しており、300円台にのせた都道府県は他に見当たらない。続いて岩手、新潟、宮城、鳥取、青森、福島の6県が200円台後半、29都道府県が200円台前半、10県が100円台後半となり、沖縄県のみ、けた違いの98円。

食料支出に占めるこんにゃくの消費額を見てみると、もちろん1位は山形。2位以下に岩手、青森、宮城、福島と見事に東北勢が席巻する。次に新潟、鳥取、島根など、日本海側の県が目立っているようだ。沖縄は食料支出自体の少なさを考慮しても、こんにゃくの占める割合の極めて低いことが分かる。食料支出だけを見ると、東京、滋賀、京都、神奈川は高額だが、こんにゃくの占める割合は芳しくない。また、こんにゃく芋の主産県である群馬が、こんにゃくに対する支出額および食料支出に占める割合の低いことは特筆に値する。

こんにゃく消費実態調査_200705
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通りすがりの夢想家。元(にして最後の)「トーヨー新報」編集人。現在は、一介の編集素浪人?



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「トーヨー新報」は、昭和33年(1958)創刊。大豆加工品(豆腐・油揚げ、納豆、豆乳、湯葉、凍り豆腐、もやし等)、こんにゃく、総菜業界をメイン購読者層に、月3回の旬刊紙「トーヨー新報」や業界関連データブック『豆腐年鑑』を発行。平成25年(2013)12月21日号、第1851号をもって終刊に至る。

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