大豆需給量の推移

農林水産省のウェブサイト「食料自給率の部屋」には、食料自給率に関する資料のひとつとして、大豆の生産量・消費量・輸出入量などの年次データが掲載されている。昭和35(1960)年から平成17(2005)年まで、5年ごとの主要項目の推移を下表にまとめた。

なお、国内消費仕向量の「加工用」の分類には、「製油用」が大半を占めるが、「味噌・醤油用」も含まれる。ちなみに平成17(2005年)の大豆用途別使用量を見ると、味噌は13万6,000トン、醤油は3万7,000トンで、合計しても「加工用」の約5%に過ぎない。

大豆の国内消費仕向量における「純食料」の内訳は、豆腐・油揚げ類、納豆、凍り豆腐、豆乳、煮豆・総菜。昭和40(1965)年と平成17(2005年)の数値を比較してみると、この40年間で純食料は40万9,000トン増、1.89倍になった。人口総数が9,827万5,000人(1965年)から1億2,686万9,000人(2005年)に増加したことを鑑みても、その倍率の1.29倍を上回っている。1人当たりの大豆供給量が1年当たり2.1キログラム、1日当たり5.8グラム増えており、40年間で大豆の純食料としての供給量が1.45倍に増えたわけだ。加工用(製油用)が2.10倍、飼料用なども含めた国内消費仕向量全体が2.14倍に増加したのに比べるとやや低いが、それでも40年間で煮豆や総菜も含む純食料としての大豆加工品の需要は増えたと明言できる。しかし1990年代以降、大豆加工品の需要は膠着、足踏み状態が続いている。

大豆における最大の問題は、自給率の低さである。大豆の自給率は、国内生産量を国内消費仕向量で割って算出される。統計の揃った昭和35(1960)年以降の大豆自給率を見ると、1960年の28%をピークに減少する一方で、昭和41(1961)年に2けたを割り、近年は2〜5%で推移している。

ただし、この数値は加工用(製油用)も含むため、国産大豆はすべて食用に仕向けられるとの仮定の下、には純食料(味噌・醤油を除いた食品用大豆)に限定した自給率を割り出し、付け加えた。純食料としての大豆自給率は26%(2005年)となるが、それでも日本の食料の総自給率40%を下回っているのが現状である。

大豆需給量の推移_200706
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通りすがりの夢想家。元(にして最後の)「トーヨー新報」編集人。現在は、一介の編集素浪人?



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「トーヨー新報」は、昭和33年(1958)創刊。大豆加工品(豆腐・油揚げ、納豆、豆乳、湯葉、凍り豆腐、もやし等)、こんにゃく、総菜業界をメイン購読者層に、月3回の旬刊紙「トーヨー新報」や業界関連データブック『豆腐年鑑』を発行。平成25年(2013)12月21日号、第1851号をもって終刊に至る。

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